郵便でお年玉付き年賀状が届くと番号が気になりませんか？

携帯電話やパソコンが普及し、メールでのやりとりが主流となりつつある現代。

それでもやはり、最低でも正月の挨拶には年賀はがきを使うという人も
未だ多くいるのではないでしょうか。

特に、お年玉付き年賀はがきをもらえると
新年からちょっとしたワクワク感を味わえて嬉しいものです。

今回は、身近なようで実は知らないことも多い
お年玉付き年賀状についてご紹介します。

お年玉付き年賀はがきとは

お年玉付き年賀はがきは
「お年玉付き郵便はがきなどに関する法律」に基づき
日本郵便株式会社が発行する年賀はがきの一種です。

もともと年賀状に用いるために用意されたはがきなので
年賀状用専門と勘違いされることも多いですが
実は切手下の「年賀」という文字を消せば普通のはがきとしても使えます。

年賀はがきと年賀切手にはお年玉くじがついており
今季の抽選は平成27年1月18日に行われます。

1等はお年玉1万円（10万本に1本）
2等はふるさと小包など地方特産品（1万本に1本）
3等はお年玉切手シート（100本に2本）の景品が用意されています。

当選くじの交換は郵便局の窓口に持っていくと行われ
切手シートはその場で交付してくれます。

それ以上の賞品は後日配送となり
郵便局によっては引き換え時に身分証が必要な場合もあります。

お年玉付き年賀はがきには寄付金付きのものもあり
通常の年賀郵便はがきの売価が52円なのに対し

寄付金と図画など経費を加えて57円で販売しています。
売上で集まった寄付金は社会福祉に使われます。



出典 郵便年賀.jp http://yubin-nenga.jp/products/

お年玉付き年賀はがきの始まり

お年玉付き年賀はがきが初めて発売されたのは
1949年（昭和24年）12月1日のこと。

その創始者は、郵便局とは繋がりのない一般人でした。
大阪にて洋品雑貨の会社を営んでいた林正治氏は

「終戦直後で通信手段が十分でなかったこの時代
せめて年賀状が復活すれば差出人、受取人ともに消息が分かるのでは」
と考えつきました。

それにお年玉をつけることで購買数アップに繋がり
また寄付金をつけることで社会福祉に役立つというアイディアも生まれ
これがお年玉付き年賀はがき誕生のきっかけとなりました。

ところが、郵政大臣への直談判は「時期尚早」ということで
あえなく却下されてしまいます。

林氏は諦めず、見本となるはがきや宣伝用ポスター、賞品の見本まで用意して
何度もプレゼンを行い、結果1949年の末にやっと採用されたのでした。

当時の賞品は
特賞がミシン
1等が純毛洋服など
2等が学童用グラブだったといいます。

現在まで続く大ロングセラー商品であるお年玉付き年賀はがきを生み出した林氏は
その功績によって後に郵政審議会の専門委員会を務めました。

平成27年用のお年玉付き年賀はがき

平成27年用のお年玉付き年賀はがきは、既に発売を開始しています。

お年玉の抽選は2015年1月18日に東京駅近くのKITTEで行われ
インターネットの郵便局公式ホームページでも公表されます。

また、賞品交換は2015年7月まで受け付けています。

賞品は今まで全て物品でしたが
昨年から1等は現金1万円に変わりました。

これはメール文化によって販売数が下がりつつある年賀状の
購入枚数を増加させるための手段で

昨年は100万本に1本の当たり率であったのに対し
今年は10万本に1本と飛躍的に率が上がりました。

2等のふるさと小包は、多数用意されている地方の特産品から
気に入った商品を選んで注文することができます。

その内容はリンゴなどのくだものから
いくらのしょうゆ漬けのような海産物
蕎麦やフグ鍋
野菜など多種多様に用意されています。

2008年の民営化に伴い賞品の会社名が表されるようになり
食の安全性などに敏感な現代の風潮により相応しい形態になりました。